戦闘教師「ケン」　華東大乱編

日本政府が4月13日に放射能汚染水（政府発表は処理水）の海洋放出方針を決定したことを受け、韓国と中国は「一方的な決定」と非難し、反対を表明した。中国国内の世論も否定的な見解が強く、私が親しくしている普段は温厚な日本研究者ですら「自由で開かれたインド太平洋とはそういう意味か」とSNSで叫んでいる。

まず、日本側の事情を言えば、原発冷却などに使用された処理水は原発敷地内に保管され、すでに1000基、125万トンを超え、22年にも満杯になる。その一方で、廃炉作業に伴う汚染廃棄物や、今度取り出されるであろう使用済み核燃料や燃料デブリの保管場所として、すでに8万平方メートルの敷地が用意されている。この上、貯水タンクを増設するとなると、福島原発周辺自治体や新旧住民の反発が強くなり、合意が得られなくなって、廃炉作業にも影響が出る。
同様に、東京電力も貯水タンクの老朽化などを理由に早くから海洋放出を求めている。こちらは貯水タンクの増設による設営、管理費の肥大化を懸念していると見られる。むしろ日本政府は、今まで東電の要求を拒絶し、問題を先送りしてきた側面もある。しかし、住民の合意、東電の要求、財政・管理負担を考えた場合、タンク増設の選択には至らなかった。

外交面を見ると、日本は2018年からアメリカやIAEAに対し、汚染水の海洋放出を容認するように工作を続けてきた。今回、中韓両政府は「日本の一方的な決定」と非難しているが、日本政府は「駐日大使を通じて事前に説明している」と主張している。恐らく事実は、日本政府は説明したが、両政府は同意しなかった、ということだろう。
日本政府としては、「国際ルールに則っている以上、IAEAと同盟国（宗主国）であるアメリカの合意が得られれば、最低限度はOK」という認識だったと考えられる。

本件の最大の問題は、汚染水の海洋放出に関する国際ルールに不備がある点だ。三重水素は人体内に入ると被ばくを起こす可能性があるが、浄化設備では除去できない。しかし、世界共通の排出基準がなく、国ごとに基準が異なる。例えば、米国は1リットル当たり放射線量3万7000ベクレルを基準にしている一方、日本は6万ベクレルと高い基準が設定されている。
日本政府は、海水を混ぜてトリチウムの放射線量を基準より40分の1（1500ベクレル）未満に薄めて放出すると発表している。しかし、薄めたところでトリチウムの総量は変わらないが、総量に対する国際基準も存在しないのが現状だ。現在、日本がタンクの中に保管している汚染水125万トンのトリチウムの放射能総量は約860兆ベクレルと推定されるだけに、近隣諸国の懸念は当然のものであろう。

今後、中韓政府は日本産水産物の禁輸に踏み切る恐れがあるし、両国内で東京五輪のボイコット運動が生起する恐れもある。
ルールの不備を突いて、「ルールに則っていれば何をやっても良い」と主張する日本は、東アジアにおいてさらに孤立を深めていくであろう。

【山川出版　中国人徴用の記述を修正　歴史教科書】
　萩生田光一文部科学相は３０日の参院文教科学委員会で、４月から使われる山川出版社の中学校歴史教科書で、戦時中に中国人が日本に徴用されていたとする記述が訂正されたと明らかにした。「中国人は徴用されているとの記述はなくなっている」と述べた。日本維新の会の松沢成文氏に対する答弁。
　昭和１４年施行の「国民徴用令」は中国に適用されておらず、一般的に「徴用」の用語は自国民を対象にしたものと解釈されている。日本の統治下にない中国人を対象にするのは誤った表記だといえる。
　萩生田氏らによれば、山川出版社は令和元年度の教科書検定に合格後、「中国人徴用」の記述について「より厳密な表現に変更する」と申請があり、文科省は昨年１１月に訂正を承認したという。
　山川出版社の教科書は当初、「戦時体制下の植民地・占領地」の見出しを掲げた本文で「多くの朝鮮人や中国人が日本に徴用され、鉱山や工場などで過酷な条件の下での労働を強いられた」と記載していた。
（3月30日、産経新聞）

正確には「国民徴用令に基づく徴用は華北では行われなかった」だけで、華北地域における実質的な奴隷狩り、強制連行が横行していたことは歴史上否定できない。
例えば花岡事件などはどう説明するつもりなのか。

第2次世界大戦末期，花岡鉱山で起きた大規模な中国人労働者の蜂起事件。 1945年6月 30日，国策により中国から強制連行され鹿島組 (現鹿島建設) の花岡出張所に収容されていた 986人の中国人労働者が，過酷な労働や虐待による死者の続出に耐えかね，補導員らを殺傷して逃亡する事件が勃発した。まもなく憲兵隊により鎮圧され，中国人指導者は有罪判決，鹿島組現場責任者らも終戦後，戦犯容疑で重刑を宣告 (のち減刑) された。事件後の拷問も含め，中国人労働者のうち，45年 12月までに 400人以上が死亡したとされる。この事件をめぐり，元労働者の生存者と遺族の計 11人が，当時の使用者鹿島建設を相手に損害賠償を求めて訴訟を起し，第一審は原告請求棄却，原告側は東京高等裁判所に控訴，同裁判所が和解案を提示していたが，2000年 11月 29日，企業の法的責任は問わず，事件の受難者への慰霊と支援などを目的に企業の拠出金で「花岡平和友好基金」 (中国紅十字会に信託) を設けることで双方合意，和解が成立した。
（ブリタニカ国際大百科事典）

中国人強制連行については、例えば2003年に今野東議員（民主党、故人）が出した「中国人強制連行・強制労働に関する質問主意書」に対する小泉内閣の答弁書は、

いわゆる中国人強制連行問題については、たとえ戦争下という異常な状況の中とはいえ、当時多くの中国人の方々が半強制的な形で来日し、厳しい労務につき、その中で多くの苦難を与えられたことは極めて遺憾であったと考えている。

と「半強制的な形」と留保しつつも、これを認めている。但し、補償については「日中共同声明で解決済み」としている。
満州を除く中国本土からの強制連行者の数は四万人に及ぶとされているが、戦後の資料廃棄によってその正確な不明となっている。
現在、外務省を始め、あらゆる省庁で公文書の作成後即時廃棄が進められているが、同じ目的があると考えられる。

日本は自国内で歴史修正主義を公式の路線としつつ、他国の人権や歴史問題に干渉することで、ますますアジアの孤児となっている。
結果、ますます米国依存を深め、国内の反アジア意識を高めるために排外主義と歴史修正主義を加速させるという悪循環（昭和帝政的には既定路線）に陥っている。

【高齢者ワクチン接種までが「正念場」　尾身会長「リバウンド回避が最優先課題」】
　政府は1日、新型コロナウイルス感染症対策本部会議を開き、大阪、兵庫、宮城の3府県を対象に「まん延防止等重点措置」を適用すること決めた。基本的対処方針分科会の尾身茂会長は記者会見で、4月から開始が予定されている高齢者へのワクチン接種が終わるまでが「正念場」だと述べた。
　尾身会長は、「今回のワクチン接種というのは、もちろん全住民（へ行き渡ること）は大事だが、やっぱり高齢者へのワクチン接種というのは1つ重要なエポックだと思う」と指摘。「予定通りいけば（全高齢者にワクチンが行き渡るのが）6月くらいとする。1年先、2年先ではない。もうちょっとだ。私は去年の春ごろ『正念場』という言葉を専門家会議の時に使ったと思うが、また新たな状況の中でこの6月までが正念場だと思う」と訴えた。
　尾身会長は会見で、「高齢者にワクチンが届くまでに大きなリバウンド（感染再拡大）を避けることが現時点では最優先課題だ」とも語った。「リバウンドがあると医療がひっ迫する。医療がひっ迫すると、ワクチン接種に多くの医療従事者が協力するので、ワクチン接種にも影響が出てくる。そこは1ついま踏ん張りどころにきていると思う」と述べた。
（4月1日、ヤフーニュースより）

そもそも高齢者へのワクチン接種が４月に始まるかどうかもいまだわからず、始まったとしても、ワクチンの供給不足から６月中の完全接種はまず無理と見られている。
さらに言えば、日本の高齢人口の割合は28%であり、仮にこれが接種し終えたとしても、集団免疫には全く足りない。
むしろ外出やクラスタ化の危険性が高い中年層以下のリスクは残るわけで、なぜ「高齢者の接種が終われば、正念場を越える」のか理解できない。
新型コロナという点では、ワクチン接種が８割、少なくとも５割を越えるまでは「正念場」なのではなかろうか。

いずれにしても、疫病対策と経済対策と利権漁り（五輪）を全て獲得しようとして、全てグダグダになっているのが、いまの帝政日本の姿と言えよう。

なお、ケン先生個人としては、「新型というだけで、しょせんコロナ（風邪）でしょ」（新型といえどザクはザク、シャアが乗れば強いし、兵器として優秀なのも認めるが）というスタンスなのだが。
今夏の帰国は無理そうですなぁ。。。

【焦る官邸「こうも一気に増えるとは」　コロナ対策強化】
　政府は、2月施行の改正特別措置法で新設された「まん延防止等重点措置」（まん防）を大阪府に初適用する方向だ。新型コロナウイルスの感染状況の悪化に歯止めがかからず、関西での緊急事態宣言解除から1カ月での対策強化を余儀なくされた。政府や自治体では感染「第4波」到来への危機感が高まっている。
　31日午後4時ごろ、急きょ開かれた大阪府の対策本部会議が始まった。吉村洋文知事は、感染が「第4波」に入ったとの認識のもと、こう切り出した。「この1週間の感染拡大は非常に高い伸びを示している。3月中旬くらいから、感染が急拡大している」
　会議では「まん防」適用の場合、大阪市内の飲食店などに要請している午後9時までの営業時間短縮を午後8時まで早めるよう政府に求める方針を決定した。
　吉村氏は西村康稔経済再生相に28日夜に連絡し、「まん防で重点的な措置をとるのが適切だ」と事前に伝えていた。
（4月1日、朝日新聞より抜粋）

「まさか帝都が爆撃されるとは」とか「こうも米軍の上陸が早いとは」みたいな話になっているぞ。

でも、感染症専門家は緊急事態宣言解除後の急増を予見してましたよね！！

「まん防」なるものも、五輪を開催するのに「緊急事態」は不都合だという判断から作られた欺瞞造語であるし、どこまでも自分の都合の良い情勢を前提として政策を立てていることがわかる。

ゲーマー的に言えば、「秀頼様が出陣すれば、西軍の勝ち」と言っているようなもので、その前提で戦略を立てている時点で負けているのだ。

【二階氏「不信任案出してきたら即解散」　野党を再び牽制】
　自民党の二階俊博幹事長は4日、野党が今国会で内閣不信任案を提出した場合の衆院解散について「出してきたらすぐやる。会期末だろうがどこだろうが。出してきたら解散だ」と語り、野党を再び牽制（けんせい）した。
　同日放送されたBSテレ東の番組で語った。内閣不信任案をめぐっては、立憲民主党の安住淳国会対策委員長が「4月中でも5月中でも出すことはありうる」などと言及したのに対し、二階氏は「直ちに解散で立ち向かうべきだという風に（菅義偉首相に）進言をしたい」と述べるなど応酬が続いている。
　二階氏は番組で「不信任っていうことは『あんた方と一緒に政治をやってられない』という意思表示だ」と指摘したうえで、「国民のみなさんに問おうじゃないか」と語った。さらに解散判断は「（提出されてから）直ちにだ。出してくるときに（野党側に）その覚悟はあるのか」と強調した。
　また、「足らざるところがあれば補正予算もやって、常に積極的な対応をしていきたい」とも述べ、必要に応じて補正予算の編成を検討する考えも示した。
（4月4日、朝日新聞）

二階幹事長は妙に強気だが、ワクチン接種の遅れを始めとするコロナ対応、傲岸不遜な態度でゴリ押しを進める五輪（組織委員会）など、国民の不満が高まっている。

内閣支持率は調査機関によって異なるものの、四割前後で推移しており、自民党の支持率は相対的に高水準を保っている。NHKの3月調査では35%だ。
逆に立憲を始めとする野党の支持率がお粗末なほどに低く、維新を除く主要野党の支持率は合計しても10%に及ばない。
確かに数字だけ見れば、「早く選挙したほうが良い」との判断に傾くのも頷ける。

しかし、国民の政府不信、政権不信は根強く、このコロナ禍で「野党がお決まりの不信任を出したから解散」という大義名分が支持されるとも思えない。数字上の支持者の一部は「お灸をすえる」側に回るのではないか。
私ですら積極的に支持できる野党はないので、自民党の勝利は疑いないだろう。
とはいえ、普通に選挙すれば、自民党は10〜20議席の微減で済むところが、やぶ蛇になれば20〜30減にまで落ち込む恐れがある。
10議席台までの減少は許容範囲だろうが、20議席以上の減少は責任問題となり、政権が維持できても求心力が低下する恐れがある。

やはり順当に行けば、「五輪直後」となるのだろうが、逆に「いま解散」を主張する背景には「７月の五輪開催は難しい」という内部の認識があるのかもしれない。

【原発ゼロ社会や選択的夫婦別姓を実現　立民が基本政策決定】
　立憲民主党は３０日の常任幹事会で、中長期的な政策集「基本政策」を決定した。エネルギー政策については党綱領と同様に「原子力エネルギーに依存しない原発ゼロ社会を一日も早く実現する」と明記。その手段として、原発の新増設を行わずに速やかな停止と廃炉決定を目指す▽地元合意がないままの再稼働は認めない−など５項目を並べた。
　また、医療や介護など「ベーシックサービス」の拡充、介護職員らの待遇改善を進め、「持続可能で安心できる社会保障制度を確立する」とうたった。選択的夫婦別姓の導入や、同性婚を可能とする法制度の実現なども盛り込んだ。
　外交・安全保障では日米関係を軸に近隣諸国との連携強化も重視する姿勢を強調。在日米軍の法的地位を定めた日米地位協定の改定も進める。安倍晋三政権下の平成２８年に施行された安全保障関連法は「違憲部分を廃止するなど必要な措置を講じる」とした。
　基本政策は次期衆院選の公約策定の際のベースとなる。ただし「足元の課題とは距離を置き、中長期的に目指す政策」（福山哲郎幹事長）のため、新型コロナウイルス対策は盛り込んでいない。
（3月31日、産経新聞）

「右と左を足して真ん中を取る」という民主党以来の「お作法」は健在な模様。
労働者代表を僭称する自称「連合」は、民間労組の大半が国民民主党に入っているにも関わらず、立憲に対して「原発ゼロを入れるな」と要求してきたという。それを言うなら、最初から「国民」を支援すれば良いだけで、立憲の足を引っ張り、最終的には自民党に貢献する勢力となっている。自称「連合」はまず自らを解散して、労働者の信を問うべきであろう。

「連合」の介入と右派議員の活躍によって、立憲の基本政策はエネルギー、外交・安保面で自民党と大差の無いものとなった。
聞いたところでは、「核廃絶」すら削除されたという。
原発についても、「原発の新増設を行わずに速やかな停止と廃炉決定を目指す▽地元合意がないままの再稼働は認めない」では、現在の政府の実情を追認しただけになってしまう。現実に原発の新増設はほぼ不可能になっているからだ。

最終的に自民党との違いとなるのは、選択的夫婦別姓と同性婚というリベラリズム独自の課題であり、その選択的夫婦別姓ですら自民党内で導入を検討する動きがあるのだから、立憲を積極的に支持するのは同性婚を投票動機の上位に挙げるものという話になりかねない。
つまり、今回も立憲は「自民党の失敗」頼みでしか戦えない構図になっている。

実際、菅政権は腐敗を始め、五輪でもコロナ対策でも失政が続いており、半年以内に行われる選挙では「自民党に対するお灸」が据えられる可能性は十分にある。
それでも立憲の現有議席109に対し、120〜130に行けば「大勝利」というレベルであり、ケン先生的には現在の立憲が130議席を取るという図はイメージできない。
いずれ行われる政党支持率調査でも、立憲は7%にも至らないものと見られる。

中国で世話になっているX氏の新作「シ江作戦」をテストした。

シ（草冠に止）江作戦は、1945年4月に発動された、中国大陸における帝国陸軍の最後の攻勢。
もともとは重慶作戦の一環だったが、延期に次ぐ延期で、最後は「B29の飛行場を確保、破壊せよ」という任務になった。
地図で見てみるとわかるが、四川・重慶への入口となっているところで、こんなところからB29が飛んで、九州を爆撃していたのかと改めておどろかされる。

同作戦はCMJにてゲーム化されており、こちらでもプレイしたが、日本軍も中国軍も微妙感が溢れており、ゲーム的にも盛り上がらなかったので、デザインを試みているという。
規模は大隊〜連隊で、1ターンは2日。
CMJのそれとほぼ同じ規模だ。
シークエンスは移動、攻撃の基本的な形ではあるが、攻撃の代わりに砲爆撃もしくは拡張移動（半分の移動力での第二移動）を選択できる。
ユニットごとに、戦闘、砲撃、第二移動を選択するため、順番やユニットの管理が煩雑になっている。
ユニット数が少ないためプレイ可能ではあるが。。。
ゲームターンは全12ターンだが、６ターン以降、確率でターン・オーバーが発生し、中国軍の反撃が始まる。

私が日本軍を持つが、相手はまだ18歳というから、中国のゲーム人口年齢の低さを改めて思い知らされる。
同時に「子どもには負けられないよな」的な（笑）

とはいえ、実戦では日本軍は相変わらず戦力不足で、「この戦力で攻撃しろとか何言っちゃってるの？」というレベル。
そもそも戦線を引くだけのユニット数すら無い。
しかも、さすがに45年ともなると、中国軍も相応の戦力を持っている。
日本軍は果敢に攻撃し、戦線に穴を開けて浸透していくが、中国軍はどんどん逃げていくばかり。
まぁ史実通りではある。戦力が足りないため、十分な包囲もできないのだ。

システム的にも「盛り込みすぎ」な感じで、砲撃を行った後、混乱させてZoCを失った戦線から第二移動で浸透していくことをイメージしているようだが、砲撃が成功するかは運次第であり、失敗すれば無駄になるだけで、どうもイメージが先行してしまっている感じ。



ひと目見て、第一ターンをプレイして、「シ江は全く無理。安江まで行ければ奇跡」くらいに思ったが、想定通り、安江の数ヘクス手前で止まり、第7ターンに中国軍の反攻が始まって、日本側は潰走することに。
中国軍の反攻がきっちり決まると、中国プレイヤーも楽しめるので、これはこれでアリだとは思うが、当時の中国軍がそこまで組織的、計画的に運用されていたのかと疑問を覚えてしまう。



第８ターンで時間切れとなったが、中国側プレイヤーがやや消極的でかなり引いて守ってくれたおかげで、VP的には私のほうが勝ちそうではあったが、日本側はそもそも戦力不足で、無理やり攻撃しているような有様で、「俺だったらそもそもやらない」と思うばかり。
ゲーム的にももう少しシンプルに行けるのではと思うのだが、やはりテーマ的に苦しいのではないだろうか。