2017年09月23日

映画 ダンケルク

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『ダンケルク』 クリストファー・ノーラン監督 英蘭仏米(2017)



有名ではあるが、私的には馴染みの無い監督で、「どうしても見たい」というほどでは無かったのだが、母と妹が先に見て「凄く良かった」と言うので、動員前に急ぎ見に行った。しかも妹からは「IMAX限定」との指定もあった。帰りに新宿で見られるから問題なかったが。どうやら娯楽映画の大家らしく、IMAX(70mm巨大フィルムによって撮影された超大画面上映)が前提で撮影されているため、通常の映画館の画面だと撮影された映像の上下約40%が切り取られてしまうのだという。

前にゴジラを見たときにTCXで見て「巨大スクリーン」のイメージはあったものの、それよりもさらに巨大で、真ん中よりも少し後ろの席に着いたものの自分の肉体的視野に収めるのが難しく、「もっと後ろにすべきだった」と思ったほどだった。
同時に音響も巨大であると同時に立体感のあるつくりになっていて、特に銃弾の跳弾音がリアルすぎて恐ろしかった。
また、70mmフィルムの映像は色彩がどこまでも深く、重みがある。言葉にするのは難しいのだが、自分で写真を撮るものなら、見れば感動するはずだ。
TOHOシネマの場合、特別料金で500円増しだったが、まぁ妥当な経費と言えるだろう。全ての映画がそうなると苦しいが。

史上最大の救出作戦と言われる「ダイナモ作戦」が展開された、第2次世界大戦のダンケルクの戦いを描く。ポーランドを侵攻し、そこから北フランスまで勢力を広げたドイツ軍は、戦車や航空機といった新兵器を用いた電撃的な戦いで英仏連合軍をフランス北部のダンケルクへと追い詰めていく。この事態に危機感を抱いたイギリス首相のチャーチルは、ダンケルクに取り残された兵士40万人の救出を命じ、1940年5月26日、軍艦はもとより、民間の船舶も総動員したダイナモ作戦が発動。戦局は奇跡的な展開を迎えることとなる。

多少世界史をかじったことのある者なら「ダンケルク」の地名くらいは聞いたことがあるかもしれないが、「実際に何が起こったのか」までは歴史書や軍事書を読んだことがないと分からないかもしれないくらいのテーマである。
しかも、本作では背景説明が殆ど省略されている上、登場人物の台詞すら極限まで最小に抑えられているため、歴史を知らないものにとっては「脱出サスペンス」でしかないかもしれない(監督自身もそう言っている)。

本作は「陸軍兵士の一週間」「撤退作戦に徴用された民間船の一日」「戦闘機パイロットの一時間」の三つの視点が交互に繰り返される構成になっており、どれも非常に秀逸で厭きることなく緊張感が続く。
駆逐艦は実際のそれを修復して使用、スピットファイアMk.VBも実際の復元機を使用、メッサーシュミットBF109はスペインでライセンス生産された「イスパノ・ブチョン」を改造して使用するなど、恐ろしくレアリア(実物)にこだわっている。スピットファイアのロールスロイスのエンジン音は、作中の登場人物も「美しい音」と言っていたが、確かに感動物だ。

ただ難点を言えば、映像だけでドラマ性が最小限度しかないこと、ダンケルクの街並みが最前線なのに美しすぎること、史実はかなり荒れた天気だったこと、登場する英国軍人がいささか美化されていること(されすぎとまでは言わないが)などが挙げられる。
私の基準では「戦争映画」とは言えないが、これはこれで「超巨大作品」だと言える。

【追記】
撤退してきた兵士に対する政治家と国民の対応、態度を見ると、同じ君主制国家でありながら、天と地ほどの違い(君主制を護持するためだけに自国の8千万国民を何の躊躇無く皆殺しにしようとしていた某国)があったことが分かるだろう。
posted by ケン at 02:00| Comment(0) | サブカル、音楽、アート | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2017年09月22日

ロシアで寿命増と乳幼児死亡率低下

久しぶりにロシアネタ。
9月11日のロシア保健省の発表によると、ロシア人の平均寿命が72.5歳と新記録を達成。男性67.5歳、女性77.4歳で、心血管疾患、腫瘍、結核、呼吸器・消化器疾患による死亡率減少に加え、暴力による死亡も減少しているという。
乳幼児死亡率も減少傾向にあり、モスクワとボロネジ州で3.6、チュバシ共和国で3.7(1000人中)と西欧先進国の水準に至っている。同省は、全国43の地域で世界最高の水準に達しているとした。
なお、2000年代前半におけるロシアの乳幼児死亡率は12〜17だった。また、平均寿命は1994年に64歳にまで低下していた。

E・トッド先生がソ連の乳幼児死亡率の増加をもって「10年から30年のうちにソ連は崩壊する」と予言されたのは1976年だった。
1976年に、私はソ連で乳児死亡率が再上昇しつつあることを発見しました。その現象はソ連の当局者たちを相当面食らわせたらしく、当時彼らは最新の統計を発表するのをやめました。というのも、乳児死亡率(1歳未満での死亡率)の再上昇は社会システムの一般的劣化の証拠なのです。私はそこから、ソビエト体制の崩壊が間近だという結論を引き出したのです。
エマニュエル・トッド『最後の転落』

ロシアの乳幼児死亡率低下は、欧米の論者による「ロシア崩壊論」の逆を行く数字を示している。寿命の増加や乳幼児死亡率の低下は、公衆衛生と社会保険制度の整備を意味すると同時に、社会の安定そのものの指標でもある。
特に近年では、あのロシアでも若年層を中心にウォッカ離れが進んでおり、「そもそも酒を飲まない」「飲むのはワインだけ」という者も増えているという。つまり、現在の50代以上の層が寿命を迎えると、さらに寿命が延びる可能性が高いと言えよう。
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2017年09月21日

勉強会でポデモス

私も主宰の一人である研究会で、スペインの新政党「PODEMOS」の報告を聞く。
ちなみに私は以前の回でフランス大統領選挙における左派候補の政策を報告した。

ポデモスは2014年に結成された左翼政党。既存の社会労働者党や共産党(統一左翼)の支持層が高齢化し、若年層を中心とした不満層の支持が得られなくなったことを受け、マドリードのコンプルテンセ大学の教員や社会運動家が中心となっている。デモクラシーと人権の促進と防衛を理念としていることからも、既存の社会主義政党とは一線を画している。
登録された市民(党員のようなもの)がネットなどを通じて直接討議し、平等な投票を行う(一人一票)「市民総会」を最高意思決定機関とし、そこで選出された執行部が党運営を担う。この点、日本の自民党や民進党のような保守政党からは考えられない「デモクラシーの希求」が感じられる。
なお、ポデモスの名称は西語の「Poder」(できる)の一人称複数形で、英語で言うと「We can」になる。同時に「Demos」は古代ギリシア語の市民大衆を指す。

2016年の総選挙では統一左翼(共産党を中心とした左翼連合)と選挙連合「Unidos PODEMOS」を組んで45議席、得票率21%を獲得、他党と会派を組んで第三会派となっている。書記長のパブロ・イグレシアスは39歳、政策委員長のイニゴ・エレホンは35歳という若さである。
総選挙で掲げた政策をピックアップしてみよう。
・累進課税強化
・最低賃金を月800ユーロに引き上げ
・パートタイム労働者の待遇改善
・不公正な解雇からの労働者保護
・ベーシック・インカムの導入
・週35時間労働制
・科学博物館の月1無料開放

・公的保健予算を88億ユーロ増額
・教育予算を137億ユーロ増額
・子どもの宿題を無くして家庭時間を充実
・手話を公用語に
・軍隊、警察における女性へのハラスメント防止
・家事労働者の権利保護
・付加価値税の低減

・予算執行過程における市民監査制度の導入
・NATOにおける自律性の確保
・高速鉄道網整備の一時凍結

基本的には先に紹介したフランス大統領選のメランション候補の主張と良く似ている。
つまり、長く政権党を経験したことで、与党体質がこびりつき、中枢人材がエリート化してしまった既存の社会民主主義政党が大衆の支持を失って社会的不満を増大させていることが共通する背景になっている。こうしたエリート主義は例えば、日本では民進党の「財政再建のために消費増税は不可避」というスタンスに象徴される。
また、社会的エリートが労働貴族と談合して作文した政策と異なり、庶民大衆の声を広く吸い上げたものなだけに、個性的な政策も散見される。こうした「個性的」政策は、従来の支持層から阻害された社会層の利益を反映するものであるため、幅広い連携の基礎となり得る。

日本の場合、フランスの社会党やスペインの社労党に相当する日本社会党が解体して保守中道党に移行、一方で「不服従のフランス」や「ポデモス」に相当する既存の左翼政党が包摂できなかった社会層の政治的意思を反映する政党も存在しないという状況にある。
posted by ケン at 12:22| Comment(3) | ロシア、国際関係 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2017年09月20日

2017 衆院解散、総選挙へ

【衆院選へ臨戦態勢=与野党、準備加速】
 安倍晋三首相(自民党総裁)が28日召集予定の臨時国会冒頭にも衆院解散に踏み切る方針を固めたことを受け、与野党は19日、臨戦態勢に入った。衆院選は「10月10日公示―同22日投開票」が軸で、各党は選挙準備を加速。候補擁立や公約づくりなどを急ぐ。
 自民党は19日午前、党本部で二階俊博幹事長らが出席して役員連絡会を開いた。二階氏は、首相から「早期解散を検討している。時期は国連総会から帰国して決めるので、よろしくお願いしたい」と態勢固めを指示されたことを説明。この後の記者会見で「全員当選の気概を持って臨む」と強調した。
 公明党も緊急の常任役員会を開催。終了後、山口那津男代表は記者団に「常在戦場の心を持ち、構えをどうするか検討を始める」と語った。
 これに対し、民進党の山井和則国対委員長代行は国会内で記者団に「国民が北朝鮮のミサイル危機におびえる中、自分の都合で勝てそうな時に解散するとは到底考えられない」と、首相の姿勢を厳しく批判した。民進党は同日午後に常任幹事会などを開き、準備を急ぐ方針を申し合わせる。共産党との候補一本化の是非に加え、離党届を出した笠浩史氏らの選挙区に対抗馬を立てるかどうかが焦点だ。笠氏らは小池百合子東京都知事に近い勢力による新党への合流を目指している。
 共産党の志位和夫委員長は、成立から2年たった安全保障関連法に反対する国会前集会で演説、野党共闘態勢の確立を訴える。
 日本維新の会の松井一郎代表(大阪府知事)は、府庁で記者団に「自民党に真っ正面から対案を持ってぶつかれるのはわれわれしかいないと訴えたい」と語った。 
(9月19日、時事通信)

先に「解散の可能性は20〜30%」と書いてしまい汗顔の至りだが、ゲーム的に言えば「2D6で5以下」なので「出るときは出る」ということにしたい(笑)
「大敗を避ける」という意味では、十分に検討する余地があるとは思うものの、わざわざ1年の任期と憲法改正の数少ないチャンスを賭けてまで、打って出る可能性は低いと見ている。とはいえ、20〜30%くらいの確率は想定しておくべきだ。

野党を見た場合、民進党は代表選挙を終えて新体制が成立して間もない時期で、仮に新代表が選出されても支持率が伸びなかった場合、新党合流論が浮上し、空中分解する恐れがある。そこですんなり解党あるいは合同して新党が成立すれば問題ないが、内紛、分裂が起きた場合、野党票が割れて、自民党を利して3分の2前後の議席を与えてしまうケースも考えられる。
現状では、安倍内閣の支持率こそ低下しているものの、政党支持率では自民党が他を圧倒しており、だからこそ「今のうちに打って出るべきだ」との声が出る構造になっている。また「改憲勢力で3分の2がとれるなら十分」という考え方もあるようだ。
いずれにせよ、自党の議席を減らしてしまう選挙を自ら宣言するのは、相当にハードル高いのでは無かろうか。
(総選挙2017はアリか、2018.8.24)

「新代表が選出されても支持率が伸びなかった場合、新党合流論が浮上し、空中分解」という想定はかなり的中、総理も「そうなる前に総選挙だ」という判断に傾いたものと見られる。状況認識や状況想定は適切でも、指揮官がどう判断するかまで読み切るのは難しい。だからこそ複数の状況を想定して準備しておく必要がある。

安倍氏の判断を想像すると、自民党の議席が多少減ったとしても、それ以上に民進党が議席を減らし、改憲を志向する「日本ファースト」が穴埋めするので、改憲を進める上では支障は無いということだろう。また、解散、総選挙を打つことで、「もりかけ」に代表される政権不祥事についても「みそぎ」を済ませることができ、次期総裁選も再選確実で「サイコー」なのかもしれない。

もちろん現行の首相の下院解散権の万能性については大いに疑義があるが、そこは本題では無いので、下記を参照してもらいたい。

首相の解散権を制限したイギリス 
解散権を改革する 

まだ全く票読みしていないが、感覚的には、自民党が10〜20減、民進党が20〜40減で、その分をどこが取るのかというゲームになりそうだ。

【追記】
30日のオフ会については予定通り開催する見通しです。
posted by ケン at 12:55| Comment(0) | 政局ほか | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2017年09月19日

近づきつつある自由民主主義の終焉

【「非民主的な形態」容認の声も 日本含む5カ国世論調査】
 民主主義は望ましい体制と思うかどうかなどについて民間非営利団体「言論NPO」が日本、インドネシア、インド、マレーシア、韓国の5カ国を対象に実施した世論調査で、「非民主的な形態が存在しても構わない」との声が日本で約19%に上るなど、一定程度を占めたことが分かった。言論NPOが4日、東京都内で発表した。民主主義を支える政党やメディアが信頼を失いつつある傾向も浮き彫りとなった。調査は6〜8月、計約7千人を対象に実施。言論NPOの工藤泰志代表は「民主主義に疑問を呈する層が、欧米と同様にアジアでも出始めている」と指摘した。
(9月4日、共同通信)

引用と再掲ばかりになってしまうが、重要なことなので。
「二十世紀の経験は、経済的繁栄はリベラルな民主主義に依存しないが、リベラルな民主主義は、経済的繁栄が欠けている場合、危機に陥る、ということを示している」
(ロバート・スキデルスキー『共産主義後の世界―ケインズの予言と我らの時代』)

「デモクラシーは主権者間の平等に、権力の正統性を置いているが、経済格差が深刻化し、平等性が侵害されている今日、その正統性が揺らいでいると見て良い。
近代国家の命題は、例外なく工業化(経済成長)にあり、それは権威主義国家であれ、民主主義国家であれ同じだった。だが、いざ工業化が実現すると、国家は命題を失うと同時に権力の正統性が危機を迎えた。この危機に際し、西側は消費社会とグローバル化で乗り越えるが、ソ連・東欧ブロックは産業構造のシフトに失敗、権威主義国家の権力源泉である権威そのものが国民の信頼を失って瓦解していった。
他方、西側は産業構造のシフトに成功したものの、今度はグローバル化と激しい自由競争にさらされる中で、経済格差と貧困が進行、民主主義国家の権力源泉である平等性を喪失しつつある。そして、平等性の喪失に対して、現行の政党や議会がほぼ無力であることが、デモクラシーへの不信となり、権威主義や排外主義への支持の源泉となっている。」

「貧困が急速に進んだ場合、デモクラシーそのものが支持されず、機能不全に陥る可能性が高く、その場合、国家社会主義路線の復活を考慮する必要がある」
(自由民主主義の終焉、2016.4.22)

「現実には自由民主主義もまたイデオロギーの1つに過ぎず、彼らが信じているほど強固な体制でも無い。天地一体のように考えられていた江戸幕府は、安政の大獄から10年で瓦解し、世界そのもののように見られていたソ連は、ペレストロイカ開始から6年で崩壊してしまった。幕藩体制にしても、ソ連型社会主義にしても、統治システムと市場の有り様が時代に適応できなくなり、国民大衆の不満を吸収できなくなったがために倒壊したわけで、「自由や民主主義が足りなかったから」ではない。このことは、自由や民主主義を絶対視してしまうと、政治や社会の実相を見誤る可能性が高いことを示している。言うなれば明治期の佐幕派やベルリンの壁崩壊後の共産党員みたいなもので、数年もすれば「時代に適応できなかった可哀想な人」扱いされるかもしれない。」
(ソ連・東欧学のススメ〜米大統領選を受けて、2016.11.11)

「民主主義は有権者間の平等に原理的基盤を置いているだけに、貧困を許さない。国内の収奪システムを認め、貧困を放置して、自由貿易(経済)を進めるためには、デモクラシーそのものを否定するほか無い。今日の自公・霞ヶ関政府が、急速に権威主義化しているのは、自由貿易・経済が、彼ら富裕層・特権階層にとって都合が良く、「他に選択肢が無い」からだ。この傾向は、社会主義ブロックが崩壊し、中国が極端な格差社会になったことで、ますます助長されている。新聞業界がこぞって消費増税に賛成し、自らには免税を求めたのも、彼らにとっての利益がどこにあるかを示した結果に過ぎない。」
(TPP情報が開示されないワケ:自由民主主義の崩壊、2016.4.12)

「民主主義国家でテロが頻発すると、世論の硬化と野党の突き上げを受けて、選挙対策のためにも、政策的に強硬策を採らざるを得なくなる。治安体制や国民監視を強化するためには、基本的人権の抑制が不可欠となり、テロ対策を理由に正当化される。戦前の日本は民主主義国ではなかったものの、共産党対策として治安維持法が導入され、右翼テロの頻発に乗じて同法が強化・拡大適用されるに至り、わずかに存在していた基本的人権や民本主義の芽が潰されてしまった。現代の例を挙げるなら、9・11事件を受けて米国では、「愛国法」が制定され、国民監視が合法化され、基本的人権の抑制が正当化された。

ところが、たとえ戦時体制への移行が理由としても、基本的人権や市民権を抑制することは、自らのデモクラシーの正当性を否定することになるため、権威主義者(コミュニスト、ファシスト、ジハーディストを問わず)にとって有利に働くことになる。これは、「愛国法」を制定して、国民を弾圧したアメリカが、中東や中央アジアなどでデモクラシーを押しつけても説得力が無く、失敗に終わったことからも説明できよう。
興味深いことに、1940年の米国大統領選挙において、三選を目指すルーズベルトが「(レンドリース法は)火事が起きた隣家に水ホースを無料で貸し出すのは当たり前」と主張したのに対し、共和党のパンフレットには「他国に武力で民主主義を押しつけるものは、自国の民主主義を害することになるだろう(欧州大戦不介入)」旨が記載されていたという。
結果、ジハーディスト側がテロ活動を行い、米欧の対応が強硬策に傾くほど、イデオロギーとしての民主主義の優位性は失われ、世界の不安定化を促進させてゆくのだ。

「カラー革命」「アラブの春」などと喜んでいたものたちは、今やそのツケを払うことが要求されている。
日本でも、秘密保護法、安保法制が制定され、今度は拡大通信傍受法と共謀罪が用意されている。戦後デモクラシーは終焉を迎えつつあると言えよう。」
(対テロ戦争の難しさとデモクラシー、2015.11.24)
posted by ケン at 12:48| Comment(0) | 憲法、政治思想、理念 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2017年09月18日

大物スパイの邂逅

先日、会館のロビーでI国のエージェントとC国のコラボレーターが超親しげに会話しているのを目の当たりにして、「事実は小説よりも奇なり」と思った次第。まぁ気づいている人はいなかったようだけど。
posted by ケン at 20:00| Comment(0) | 日記 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2017年09月17日

RPGに代えてディセント

主要メンバーの高齢化や社会的地位の変化によって従来のRPG会がほぼ機能不全に陥ったため、月1の同会はボードゲーム会に移行する方向になっている。
今回も私とT後輩の二人になってしまったため、「何すんべ?」と検討した結果、「ディセント」(第二版、完全日本語版)となった。
4年前の記事で紹介しているが、あれから希望は出しつつも、なかなか実現せず、私的には今回4年ぶりに実現した感じだ。とはいえ、オーバーロード(敵役)と英雄の対戦ゲームになってしまったが。

「ディセント」は米Fantasy Fight Games社のファンタジー・ボードゲームだが、TRPGの要素を盛り込んで、一人がダンジョンマスターと魔王軍を担当し、残りの2〜4人がプレイヤーとなる。基本セットでは、プレイヤーはいわゆる「せゆそま」からクラスを一つ選び、各職業に2人のキャラと2つのサブクラスが存在する。つまり、プレイヤーは16種類の組み合わせの中からキャラを選べる。プレイヤーが4人に満たないときはモンスターの数などが調整される。今回はT後輩が英雄二人を担当することで、1対1プレイすることになった。
基本セットだけでマップ用タイルが48枚、フィギュアが39体もあって、箱自体が相当に大きく、本来的には車社会のアメリカンな作品である。

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ルールは前回インストールしてあるので、今回は拡張キットの「廃墟の迷宮」のキャンペーンをプレイすることに。キャンペーンは8個のシナリオで構成されるが、1つのシナリオをプレイするには2〜3時間かかるので、普通は1日で2、3シナリオしか進まない。次回以降プレイヤーが増えた場合は、臨機応変に対応したい。

この日は導入シナリオ「破滅を招く囁き」とアクトT「盗賊団の英雄」「バリスの墓所」の3つで終了。拡張キットの新キャラ(クラス)の「ビーストマスター」(戦士)と「呪縛師」(魔術師)で始めるも、「盗賊団の英雄」で全く歯が立たず、「これではどうにもならない」ということで、キャラを替えてやり直すことになった。RPGの基本ではあるが、シーフ系のいないパーティーというのは相当に辛いものがあり、案の定、全く探索する余裕が無く、装備アイテムが手に入らず、どんどん苦しくなったためだ。

そこで基本セットの「ネクロマンサー」と「盗賊」に立ち返って再挑戦。ネクロマンサーはスケルトンを使徒として操ることができるので、特に少人数パーティーの時は手数が増えて有用だ。盗賊は通常は隣接マスだけの探索が「3マス以内」になるので、これも有用。
だが、それでも「盗賊団の英雄」では遭遇T、遭遇2ともに敗北(オーバーロードの勝利)に終わった。拡張キット用のモンスター「ヴォルクリックス・リッパー」のチャージ(移動して攻撃)が猛威を振るったためだ。ゾンビの「わしづかみ」(移動不能攻撃)も地味に効果があった。
各シナリオで英雄が勝つと、金貨やアイテムがもらえるが、逆にオーバーロードが勝利すると魔王用の手札が強化されたり、モンスター(副官)が装備するアイテムが支給されたりするので、キャンペーン・ゲームは非常に危ういバランスの上に成り立っている。

だが、「バリスの墓所」では遭遇1は英雄が楽勝、遭遇2はギリギリのところで英雄が勝利した。遭遇1の勝利で得た優勢が無ければ、一手番足りなかったところだっただけに辛勝と言えよう。
ネクロマンサーは使徒(スケルトン)で手番が増えるのは良いが、盗賊と二人ではいかんせん非力なので、ダメージ・ディーラー不在という弱点をいかに克服できるかが今後の課題となるだろう。

マップが広いわけでは無く、プレイヤーの選択肢も必ずしも多いわけではないが、常に「最も効率的な行動」を心がけないと、あっという間に負けてしまうシビアさがあるので、難易度の割に意外に考えさせられるゲームなのだ。
posted by ケン at 12:00| Comment(0) | ゲーム、囲碁 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする