2018年09月04日

CCPでペリリューとビルマ

渡航前にCombat Commander: PacificをK先輩とプレイ。
CCをプレイするにしても、なかなか太平洋戦線までは手が回らないのが辛い。
今回は、あえてニューギニア、ペリリュー、ビルマの三つのシナリオをプレイしてみた。全てK先輩が日本軍、ケン先生が連合軍を担当。

ニューギニアはオーエン・スタンレー山脈を越えてポートモレスビーを目指す日本軍と豪州軍の戦い。
久しぶりだったので、ルール確認しながらのプレイとなったが、日本側が慎重だったこともあり、終始防御側である豪州軍が主導権を握りつづけ、時間切れを迎えた。やはり日本軍は機動と白兵戦を重視しなければ、優位性が生かされない。

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ペリリューは、飛行場を退去し、高地に籠もる日本軍と、それを攻める米海兵隊の戦い。
冒頭、二人しかいない米軍指揮官のうち一人が戦死してしまい、アメリカは苦しい展開。
仕方ないので、艦砲支援を繰り返すが、岩盤が固すぎて(防御値二倍)話にならない。史実通りだ。
移動して回り込もうとすると、地雷原やら鉄条網やらが現れて、足止めされた挙げ句、集中砲火を浴び、損害が増える。日本軍の火力(重機)はなかなか侮れないものがある。
五カ所ある重要拠点のうち二カ所を奪取するも、時間切れとなってしまう。
米ドラマ「ザ・パシフィック」の描写通りで萎えそう。

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ビルマは、雨期に入り撤退する日本軍と、英チンディット旅団残党の遭遇戦。
一応、英軍側が日本軍を待ち伏せての襲撃ではあるが、英軍側も配置がばらけている上、負傷兵を抱えている(最初から裏返っている)。
日本軍は隊列が伸びきっているところを襲撃される。
英側はアンブッシュの効果を十分にいかせず、日本軍の再編を許してしまうが、日本軍も今ひとつ火力を集中できず、殴り合いになってしまう。英軍はグルカ兵で白兵戦値が高いため、果敢に白兵戦を挑んで戦果を挙げて行くが、損害も増えていった。
最終的には、二点差で英軍が勝利したものの、それは日本側が「突破(脱出)」による得点を失念していたためであり、仮に二部隊も突破させていれば、日本側が勝利していただろう。

相変わらず好バランスでハラハラドキドキさせてくれるゲームだ。日本陸軍の強さを体感できる数少ない作品の一つである。
posted by ケン at 13:23| Comment(0) | ゲーム、囲碁 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2018年09月03日

支離滅裂な留学生政策

【日本語学校の設置基準を厳格化へ 就労目的の来日防ぐ】
 海外からの留学生が増えるなか、法務省は10月から、「日本語学校」の設置基準を厳しくする。留学を名目とした就労目的の来日を防ぐのが狙いで、留学生が学業に専念できるよう、1年間を通じて授業を開講することを義務づける規定などを新設する。
 日本語学校は大学や専門学校と異なり、法務省が定めた授業時間などの基準を満たせば学校法人だけでなく、企業や個人でも開校できる。法務省などによると、今年8月時点で全国に711校あり、10年前の約1・8倍に増えた。また、日本学生支援機構によると、昨年5月の学生数は約7万8千人。5年前の約3倍で、留学生全体の3割近くを占めた。
 現行の基準は授業時間について1単位45分以上としたうえで▽1週間で20単位以上▽1年間で760単位以上――などと定めている。ところが、最近になって1週間の授業時間を増やすことで半年程度で年間の授業時間の基準を満たし、残りの期間を長期休業とする開設計画が寄せられた。留学生は原則、1週間に28時間以内しか働けないが、長期休業期間中は就労が1日8時間まで認められており、法務省の担当者は「長時間のアルバイトができることを売りにしようとしていたのでは」と話す。
 法務省はこうした点を問題視し、新たな基準では、年間の授業が35週にわたるよう規定。また、学校の運営チェック体制強化を促すため、1人で複数の日本語学校の校長を兼務している場合は、原則として副校長を置くことも求める。
 2016年に新たに不法残留となった留学生約1700人を、所属していた教育機関別にみると、日本語学校が51%を占めていた。基準改正の狙いについて、法務省の担当者は「日本語学校は日本語を学ぶための教育の場である、という本来の姿に戻すための環境を整える」と説明する。
(8月31日、朝日新聞)

単体の方針としては理解できる。実際ひどい学校が多いことも確か。しかし、一方で「人手不足」を理由に、留学生の就労可能時間を週20時間から28時間に緩和している。これは、財界の「1日4時間はアルバイトの実態にそぐわない」なる要望に起因しているが、どう見ても就労目的の留学生を増やすことが目的だろう。しかも、これでも足りずに自民党では「30時間超への緩和」が検討されている。まずは全体の方針と整合性を確保してから始めるべきだ。

【参考】
・留学生に労働力を求める日本
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2018年09月01日

入試差別問題の論点

【「誰にも言うな」前理事長が口止め…減点操作】
 東京医科大(東京)が医学部医学科の一般入試で、女子と3浪以上の男子受験者の合格者数を抑制していた問題で、臼井正彦前理事長(77)が担当課長に女子や浪人生の得点を減点する操作を指示した上で、「誰にも言うな」と口止めしていたことが、関係者の話でわかった。大学を運営する学校法人のトップ自らが、秘密裏に不公正な入試を進めていた構図が浮かび上がった。
 同大は、一般入試をマークシート方式の1次試験(400点満点)と、小論文(100点満点)と面接による2次試験の2段階で実施。関係者によると、今年の小論文では、すべての受験者の得点に「0・8」を掛けて減点した後、現役と1、2浪の男子には20点を加点。3浪の男子にも10点を加点する一方、女子と4浪以上の男子については減点したままにする操作を行っていた。
(8月6日、読売新聞)


東京医大で一般入試に不正な得点操作がなされていたことが発覚した。
これ自体は珍しいことではなく、医学部が露骨なだけで、現実にはかなり広範囲で行われていると見て良い。そうしなければ、入試の得点だけで見た場合、女子の割合が圧倒的に増えてしまうケースが多いためだ。医者的には、「何を今更」の話である。

東京医大が問題になったのは、恐らくは内部告発があり、文科省との癒着が露呈したこともあって、芋づる式に発覚したためだと考えられる。同時に、面接で優先するのではなく、露骨に入学試験の得点を操作したことが、より悪質と判断されたのだろう。

医師の育成に特化した医学部、それも単科大学の場合、ジェンダーの割合に大きな偏りがあると、後継育成や医療行政に影響が出てくる。例えば、体力勝負の要素が大きい外科医の場合、女子の志望者が極端に少ないため、求められる人材が供給できなくなる恐れが生じる。逆に、小児科、眼科、皮膚科などが供給過剰になる可能性もある。

日本の場合、医師が聖職扱いされ、実質的に労働法制の埒外に置かれているため、病院勤務者などは超長時間労働が放置されている。結果、体力に劣る女性医師の離職率が高く、医療現場からは「男子をよこせ」との要求が非常に強い現実がある。この点を解決しない限り、女性医師を増やしても悪循環にしかならない。

旧ソ連、東欧では医師と教員は女性がもっとも進出した分野であったし、現在でもOECD諸国における女性医師の割合は50%近くに達しているが、日本だけが2割強でしかないのは、それだけ女性が働く環境として整備されておらず、劣悪な労働環境下で体力勝負を強いられていることを意味する。
長時間労働の他にも、日本は女性が働く環境が整備されておらず、医師に限らずどの分野でも女性の離職率が高い。これを放置して、「女性活躍」などのスローガンを並べ立てる一方で、「子どもを産まない」と自国女性を侮蔑する政党・政治家が日本を支配しているのだから、子どもが減るのは自然なサボタージュとして当然の流れだった。

東京医大の問題は、入学者選別の基準を入試の得点のみにしている点であり、面接や書類審査、あるいは「医師としての適性」といった数値化できない要素に重点を置いていれば、問題化は回避できたかもしれなかった。入試改革をせずに、露骨に点数操作のような不正を働いたのは、いかにも稚拙だったが、その辺が今の大学幹部の限界なのだろう。
一般的には、「数値化できない要素を入れると不正の温床になる」と言われるのだが、点数至上主義は一方で倫理や人格を考慮しない官僚や医師を育成してきた問題があることを忘れてはならない。

【追記】
叔母上から貴重な証言をゲット。三鷹にK林大学ができるおり、わが実家を含めて近所にある開業医を営業マンが廻って、「お宅のお子さんは(近所のよしみで)400万円で入学できます」と開店セールしていったという。国立大学医学部の学費が年1万円、慶応で30万円という時代である。父は既に東京医大に入学していたが、入学試験の面接とは別に、父兄面接なるものがあり、祖母(C市で最初の女性開業医)は破れそうなくらい分厚い白封筒を「手土産」に持って行った、とのことである。
posted by ケン at 00:00| Comment(0) | 政治、社会 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする