2019年09月05日

中国で初写真?!

先の一年は多忙と余裕のなさから、殆ど旅行もせず、せっかく持って行ったアナログカメラも出番は少なかった。
その数少ない機会に撮影した写真を少しだけ焼くことができた。

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上の三枚は上海近郊の水郷、いわば小蘇州である。
最後の一枚だけ先に旅行した雲南、謄越で撮影したもの。
今年は暑すぎてラボでの現像作業も難行苦行だったため、効率が上がらず、次回に回したいと思う。

中国はどんどん近代化されて、街中で撮っても面白くなくなってきている。
今年はもう少し旅行できると良いのだが。
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2019年09月04日

ピットの戦争 初プレイ

Compass Gamesのゲーム誌『Paper Wars』第92号付録である「ピットの戦争」をプレイ。
フランス革命干渉戦争からナポレオン戦争終結までの25年戦争を全欧州規模でシミュレートした意欲作。
その名の通り、英首相小ピットの視点で再現されている。フランス以外の誰がエリアを支配してもユニオンジャックのマーカーが翻るという物議確定もの(爆)

イメージ的には旧GJの「諸国民の戦い」に似ているが、イベントはチットを引いて使用することで処理している。
まずイベントが一つ一つチット化されており、年代ごとにカップに入れるチットが決まっていて、使わなかったチットは一定年が来ると自動除去される仕組みなのだが、この管理が非常に面倒くさい。
リーダーと部隊ユニットが95個に対して、イベントチットが130個もある。

機動は一スタックずつ英(対仏大同盟)仏交互に行うのだが、「好天フェイズ」「好天追加機動フェイズ(指揮官がいると移動できる)」「悪天フェイズ」「悪天追加機動フェイズ」と1ターンに最大で4回機動するシステムで、全部動くわけでは無いにせよ、非常に処理が重い感じ。マップ上に登場する指揮官は各陣営数人程度なので、実際に複数回動くケースは多くないのだが、面倒くささが半端ない。
移動力を決定するために毎回ダイスを振り、悪天時や追加機動に際しては損耗表を振り、戦闘ダイスは両軍ファイアーパワーな上、追加ダメージや追撃ダメージでもダイスを振るため、とにかく処理が重い。
決して意味不明な処理では無いのだが、とにかく処理が重く、「もう少し何とかならんのか!」と言いたくなる。

イベントもビッグイベントの割に効果は小さく、「イベント頼みにしたくない」デザイナーの意図は分かるが、「これなら要らないんじゃね?」との疑問はつきない。
敢えてカードドリブンを避けたのも分かるが、イベントの効果を最小限にするくらいなら、思い切って削除してプレイアビリティを上げるべきだったのではないか。

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この日はK先輩と革命干渉戦争シナリオをプレイ。
オーストリア、プロイセン、イギリス軍(強襲上陸)がフランスを波状攻撃し、フランスは内戦の利を活かして各個撃破する史実通りの流れ。
同盟軍は手数が多いものの、個別能力は低く、フランスを脅かすも、フランス軍が反撃してくると負けてしまい、延々と「嫌がらせ」を続けるイメージ。
フランスは高い徴兵力と内戦の利を活かして反撃するも、国外にまで打って出て、オーストリアやプロイセンと講和するだけの能力はなく、延々とモグラたたきをしているイメージ。
結局、外交イベントで「カンポ=フォルミオ条約」などが出て主要同盟国が自動的に脱落するまで続けるほか無く、「何だかなぁ〜〜」という感想に終わった。

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構想としては面白く、プレイアビリティも必ずしも「悪い」わけではないのだが、軽いゲームにしたそうな割にとにかく処理が重く、同時に「俺はやったぜ!」というカタルシスに欠ける作品だった。
色々惜しい感じである。
ナポレオン戦争シナリオもやってみようとは思うが。。。
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2019年09月03日

「数あわせでは無い」らしい立憲と国民の統一会派

【立憲が国民との会派合流方針を了承 枝野代表「次の総選挙で大きな意味持つ」】
 立憲民主党は27日、国会内で両院議員総会を開き、国民民主党と衆参両院で統一会派を結成する方針を了承した。枝野幸男代表は総会のあいさつで、原発ゼロ基本法案など立憲の政策への理解と協力を求めた今月5日の申し入れについて「国民民主党は受け入れていただき、会派を共にするということだ」と強調した。
 総会は20日の国民との党首会談で衆参両院の統一会派結成に合意したのを受けて開催された。枝野氏は会派合流が「次の総選挙で有権者の期待と信頼を受け止める上でも大きな意味を持つ」と語り、次期衆院選での支持拡大につながることに期待感を示した。
 統一会派には衆院で「社会保障を立て直す国民会議」が参加する調整を進めているほか、参院では社民党が参加する方針だ。
(8月27日、毎日新聞)

立憲民主党は小池=前原の「希望の党」から排除された者たちが、「永田町の数あわせの論理には与さない」として立ち上げた政党だったはず。その彼らが舌の根も乾かぬうちに国民や野田一派との合流を決めたのだから、もはや末期的だ。
もっとも、その立民も原発や秘密保護法を推進していた菅直人らが一夜にして反対に転ずるなど、およそ信用に値しない連中ばかりなのだが。

立民の両院議員総会(最高意思決定機関に準じる)では、誰も反対者は出ず、事前会議でも少数の者が疑問を呈した程度だったという。
枝野代表ら執行部は、「原発ゼロや改憲反対などは絶対に取り下げず、あくまで国民が立民の軍門に降ったと解釈して欲しい」旨を述べたというが、国民側は全くそう考えておらず「合流してしまえば、連合の力で何とでもなる」というスタンスらしい。

確かに国民を放置すれば、自民や維新と手を組んだり、解党して自民に合流などロクでも無いことをしでかねないだけに、「手綱を取っておく必要がある」という立憲の考え方は分からないでも無いし、戦術的には正しいのだろう。
とはいえ、全体的にはこれで旧民進党が復活し、玉虫色の政策とスタンスしか出せず、「自民に都合の良い野党」がまた誕生しただけのことだ。
野党支持層はますます「れいわ」に流れ、旧民進は「1+1」にならずに支持低下に歯止めがきかなくなる公算が高い。
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2019年09月02日

本日より新学年

無事中国に戻りました。
関係者の皆さんにはお世話になりました。

本日より新学年になります。
中国では欧米式に9月始業です。
もともと欧州では夏に小麦の収穫があり、農繁期が終わる9月を始業としたとのこと。
中国の場合、南半分はコメ、北半分は小麦なので、あまり関係なさそうですが。
日本も学制が施行された当初は9月始業だったようですが、会計年度制が導入された1886年に4月始業に移行されています。
日本に近いところでは、韓国と豪州の3月始業があるようですが、大多数は9月始業の模様。
日本からの留学、日本への留学、ともに不便であり、この点は日本もグローバル標準に合わせても良いのでは無いかと思う次第。

さて、中国における教員業も2年目となりますが、今しばらくは(解雇、追放されない限り)続けたいと思っています。
次の帰国は1月中旬となりそうです。
よろしくお願いします。

ケン
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青瓦台「米軍基地早期返還」を要求

【青瓦台、NSC会議後に「米軍基地早期返還」を公に要求】
 青瓦台(韓国大統領府)は30日、鄭義溶(チョン・ウィヨン)国家安保室長の主催で国家安全保障会議(NSC)常任委員会を開き、竜山など米軍基地26か所の早期返還と平沢基地(キャンプ・ハンフリーズ)への早期移転を積極的に推進したいと発表した。青瓦台がNSCまで開いて在韓米軍基地の「早期返還」を公に要求するのは異例と評されている。韓日軍事情報包括保護協定(GCOMIA)破棄決定の後、米国政府は公に不満を表明してきており、韓国政府はハリー・ハリス駐韓米国大使を呼んで「自制」を要求した。こうした韓米対立の状況での米軍基地早期返還要求は、米国に対する公の圧迫措置と解釈されている。
 青瓦台はこの日、NSCの後に出した報道資料で「在韓米軍再配置計画に基づく早期返還を積極的に推進することとした」として、「竜山基地返還手続きは今年中に開始し、基地返還が長期間遅れている原州、富平、東豆川地域の4基地は最大限の早期返還を推進することとした」と発表した。
 青瓦台は仁川市富平のキャンプ・マーケット、江原道原州のキャンプ・ロング、キャンプ・イーグル、そして京畿道東豆川のキャンプ・ホビー射撃場の名前を具体的に挙げつつ「基地返還が長期間遅れていることにより社会的・経済的困難が生じている」とも主張した。米軍が当初合意した日程の通りに基地を移転せずにいることから、移転ができるだけ速やかに実現するよう措置を取りたいという意味だと解されている。青瓦台の関係者は「韓米合意に基づく平沢基地への移転を、定められた手続きどおりに推進しようというもの」だとして、「米国側に事前通知を行った」と語った。
 一部からは、韓国政府がGSOMIAをめぐる韓米対立や米国の急激な防衛費分担金引上げ要求に対する反発で「米軍基地早期返還」を要求したのではないか、という見方も出ている。青瓦台は、このところ韓米対立の状況について「同盟より国益が優先」とコメントしてきた。
 シン・ウォンシク元合同参謀本部次長は「米国が抗議すると分かっていても今回のような措置を取った」として、「GSOMIA破棄後に米国が反発したことを受け、むしろこのチャンスに対立角をはっきり立てようとしている」と語った。だが青瓦台の関係者は「返還が予定されていた米軍基地80カ所のうち、これまでに54カ所が返還されて26カ所が残っており、進め続けてきたことに速度を付けたいという意味」だとして、「GSOMIA終了決定などとは全く関連がなく、別の韓米の安保懸案とも関係ない」と語った。
 安全保障の専門家らは、竜山の韓米連合司令部の本部まで平沢に移転した場合、ソウルなど韓国首都圏の防衛戦略は弱体化しかねないと懸念してきた。
(8月31日、朝鮮日報)

冷戦の最前線は日本海へ」の補足情報。
繰り返し説明はしないので、本文参照。
posted by ケン at 00:00| Comment(2) | ロシア、中国、国際関係 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする

2019年08月31日

全受労への対応に見るNHKの悪逆非道

【NHK受信契約員の労組が救済申し立て N国の影響も】
 NHKから受信契約の業務などを受託する地域スタッフらでつくる労働組合の一つが21日、不当労働行為の救済を東京都労働委員会に申し立てた。NHKがスタッフの業績評価基準を変える際、団体交渉で差別を受けたなどと主張している。
 この労組は「全日本放送受信料労働組合」。約60人が所属し、うち地域スタッフは約50人という。
 同労組によると、NHKは地域スタッフに対し、受信契約の取次数などの目標を設定している。達成率が低いと、口頭や書面での注意といった「特別指導」を受け、指導実施中も目標に届かないと、受託を打ち切られることもあるという。
 NHKは、この目標の基準を今年10月から変更する案について、組合員が多い別の労組と交渉して合意した。しかし、全日本放送受信料労働組合に対しては、変更内容を3月に通告するだけで済ませ、その後抗議を受けても無視したという。同労組は、NHK側の対応が不当労働行為にあたると主張している。
 NHKによると、地域スタッフは昨年10月時点で全国に約1200人いる。地域スタッフや外部法人への委託を通じて受信料の徴収を強化しており、2018年度の受信料収入は過去最高の7122億円になった。同労組によると、地域スタッフの取次数は全体の2割弱を占めるという。
 同労組は21日に都内で開いた記者会見で、7月の参院選で議席を得た「NHKから国民を守る党」が話題になっていることに触れ、受信料の不払いや契約拒否が増えている、というスタッフの声があることを明らかにした。勝木吐夢(とむ)書記長は「徴収の困難度が増している中で新しい基準が運用されると、地域スタッフの収入が減り、制度の維持が難しくなる」と話した。
 一方、NHK広報局は「申し立ての内容について確認しているところであり、現時点ではお答えできない」としている。
(8月21日、朝日新聞)

全日本放送受信料労働組合(全受労)はNHKの集金、契約に従事する労働者から構成される労働組合で、全労連系。

NHKは委託労働者(通称「地域スタッフ」)を法律上の労働者と認めず、従って全受労もまた正規の労働組合ではないとの主張を繰り返している。結果、NHKは団体交渉を拒否して、司法闘争に発展、東京地裁などで不当労働行為が認められたものの、NHKは控訴を続けている。
こうした労働問題があること自体、大手メディアも民主党系の野党なども一切触れず、(残念ながら)NK党とその機関紙のみが取り上げてきた。

NHKは国民に法律によって契約を強制し(近代司法の原理に反する)、一方的に収奪している「受信料」で経営を成り立たせている「殿様商売」をしているくせに、その契約と料金徴収に携わる労働者を「法律上の労働者ではない」と言い放つ反社会勢力である。
それもこれも、N国のような奇抜な政党が100万票を集めて注目され、話題になることで社会的に露見するという始末。
圧倒的な情報収集力に恐怖する既存政党、その政治家に対する影響力をもって総務省と共依存の関係にあること、民放に対する圧倒的な資本力などNHKの独占的地位のなせる業だった。

そのNHKは、いまや「インターネットに接続するものは全て受信料を払え」とまで言い出している。
NHKは一日も早く廃止、ないし分割(国営と民営に)しなければ、近い将来、大きな災いの原因となるであろう。
posted by ケン at 12:00| Comment(0) | 労働、経済 | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする